（株）リクルート住まいカンパニーが行った「住宅購入・建築検討者」調査からコロナ禍における住宅購入者のインサイトの変化を4回に分けて検証・分析します。
第一回目は「コロナ禍が住まい探しに与えた影響」についてです。
三大都市圏で住まい探しのマインドが回復傾向に
以下の表は、新型コロナウイルスの感染拡大が、住まい探しに与えた影響を三大都市圏で聞いたものです。
＜首都圏＞
| 2020年5月 | 2020年9月 | |
| 促進された | 22％ | 33％ |
| 抑制された | 36％ | 27％ |
| 影響はない | 42％ | 41％ |
＜関西圏＞
| 2020年5月 | 2020年9月 | |
| 促進された | 18％ | 18％ |
| 抑制された | 37％ | 32％ |
| 影響はない | 44％ | 50％ |
＜東海圏＞
| 2020年5月 | 2020年9月 | |
| 促進された | 17％ | 24％ |
| 抑制された | 35％ | 24％ |
| 影響はない | 48％ | 52％ |
首都圏・関西圏・東海圏のいずれも、5月調査時と比較し「抑制された」と回答した人は減少しています。
特に首都圏は減少した11ポイントがそのまま「促進した」に移行しており、市況の回復度合いを反映した結果となっています。
コロナ拡大が住まい探しに与えた影響
以下の表は、コロナ拡大が住まい探しに与えた影響を項目別に見たものです。その中から、2020年5月調査と9月調査の差分幅が大きい上位項目を並べたものです。
＜差分がプラスになった項目上位（首都圏）＞
| 2020年5月 | 2020年9月 | 差分 | |
| 住まい探しを始めるきっかけになった | 15％ | 21％ | ＋6ポイント |
| 検討している物件のエリアが変わった | 8％ | 14％ | ＋6ポイント |
| 検討している物件の種別が変わった | 9％ | 13％ | ＋4ポイント |
「住まい探しを始めるきっかけになった」が＋6ポイントで最多タイとなりました。また、住まい探しトレンドの変化に伴って、検討している物件のエリア・種別が変わったという回答も増加していることが分かります。
まとめ
調査の結果から、三大都市圏を中心に緊急事態宣言の解除以降、住まい探しのマインドが回復してきていることが分かりました。
背景には、検討物件のエリア・種別が変わったという回答が増えていることからも、郊外の戸建てニーズの高まりというコロナ禍によって生まれた新しい住まい探しトレンドが影響していると言えるでしょう。
売買仲介業務においては、万全のコロナ対策を行い、こういったトレンドの変化を競合との差異化を図りながら着実に取り込んでいくことが重要です。
そのためにも、重説や契約などのオンライン化・非対面化を推進することによるエンドユーザーとの安心・安全なコミュニケーション環境の確保、および新しい顧客体験の提供による他社との差異化を実現させていくことの重要性がより一層高まっていると言えるでしょう。
※『住宅購入・建築検討者』調査概要
調査対象：首都圏(東京都/千葉県/埼玉県/神奈川県)、関西(大阪府/京都府/奈良県/兵庫県/和歌山県/滋賀県)、東海(愛知県/岐阜県/三重県)、札幌市、仙台市、広島市、福岡市在住の20-69歳男女975名
調査期間：2020年8月24日(月) ～ 9月11日(金)
文責：不動産集客革命編集部
